1. 診療体制

●診療方針
　心循環器内科では、①虚血性心疾患（狭心症・心筋梗塞など）②不整脈 ③心不全疾患（弁膜症・心筋症・先天性心疾患など）④血圧の疾患（高血圧・低血圧など）⑤動脈・静脈疾患（大動脈瘤・閉塞性動脈硬化症・静脈血栓症など）⑥睡眠障害（睡眠時無呼吸症候群）などの疾患を対象とした診療を行っていますが、特に虚血性心疾患や心不全等の救急疾患に対しては24時間体制で治療を行える体制を整えています。また、各分野それぞれにおいて専門性をもった医師が診療に当たっており、EBM（Evidence-based medicine）に基づいた治療を心がけています。
　カテーテル血管内治療（インターベンション）では、虚血性心疾患を対象とした冠動脈インターベンション術（PCI）はもとより、四肢末梢の動脈硬化症、透析シャント狭窄など多岐にわたる血管内治療を行っています。不整脈分野においては、心房細動に対するカテーテルアブレーション術は治療技術の向上に伴い症例数は年々増加しています。2023年度からは不整脈専門施設に認定され、新たにクライオアブレーションを導入しています。心不全や不整脈に対する非薬物療法として植え込み型除細動器（ICD）、両室ペーシング機能付き植え込み型除細動器（CRTD）等のデバイス植え込み術にも力を入れています。また、血管造影以外の画像診断にも力を入れており、心臓超音波(経食道・経胸壁, 3Dエコー)、心臓CT、心臓MRI、核医学検査など多方面からのアプローチを用いて、低侵襲検査から的確な診断、治療を行えるように努力しています。新たな技術として心臓CT画像を用いて心筋虚血を評価するFFR-CTを県内でも先駆けて導入し、検査の侵襲や被曝量の低減にも取り組んでいます。
　心不全入院患者は、世界的に増加の一途をたどっており、心不全パンデミックと言われています。医師だけではなく看護師、理学療法士、作業療法士、栄養士、薬剤師、ソーシャルワーカー等の多職種での心不全チームを組み、診療にあたっています。上記のような専門・特殊治療以外にも高血圧や糖尿病などの危険因子をもつ患者を対象に心機能評価や生活指導を行い、無症状な隠れ心臓病を診断する目的に2022年7月より心不全予防外来を設置し、より早期からの介入にも取り組んでいます。

●医療設備
・血管造影装置（冠動脈、末梢血管造影）
・多列検出器型CT（心臓CT）, FFR-CT
・MRI（心臓MRI）
・心臓超音波（経胸壁、経食道、3Dエコー）
・血管内超音波（IVUS）
・光干渉断層法（OCT）
・核医学検査装置（心臓RI）
・不整脈検査治療用プログラム刺激装置
・心肺運動負荷検査装置
・運動負荷心エコー装置
・ホルター心電図検査機器
・血圧脈波検査（ABI）装置
・皮膚組織灌流圧（SPP）測定機器
・大動脈内バルーンパンピング装置（IABP）
・経皮的心肺補助装置（PCPS）
・一時的体外ペーシング装置付き除細動器

2. 診療実績

●症例数・検査数・治療
・冠動脈造影検査 701例
・経皮的冠動脈インターベンション術 411例
・末梢血管インターベンション 75例
・電気生理学的試験/経皮的カテーテル心筋焼灼術 11/256 例
・ペースメーカー植え込み術(リードレス含む) 80例
・植え込み型除細動器（皮下植え込み型含む） 15例
・両室ペーシング機能付き植込み型除細動器 10例
・経胸壁心エコー検査 6974例
・経食道心エコー検査 291例
・負荷心電図検査(エルゴメーター/マスターダブル) 84/11例
・CPX/心臓リハビリテーション 41/410例
・ホルター心電図検査 599例
・冠動脈CT検査 1030例
・心臓MRI検査 173例
・心臓核医学検査 225例

3. 臨床研究のテーマ

・抗凝固療法を要する冠動脈ステント留置後患者への抗血小板療法
・薬剤溶出性バルーンを用いたステントレス冠動脈治療
・心不全クリニカルパスの効果
・心不全入院患者への多職種心不全チーム介入の効果

4. 研修教育方針

　心電図・超音波読影など心臓血管内科医としての基礎知識から、先進的循環器疾患治療に至るまでを実際の症例を通じて学べるように心がけています。虚血性心疾患・不整脈・末梢動脈疾患のカテーテル治療、ペースメーカ等のデバイス治療等の手技にも積極的に実践できる環境を作っています。

5. 今後の展望

　虚血性心疾患に対するカテーテル治療は安定した症例数で推移しています。救急隊との連携強化を図り、急性冠症候群の症例は増加傾向にあります。ここ数年は不整脈疾患のカテーテル治療等が大幅に増加しており、新たな手技の導入も行っています。また、近年の心不全患者の増加に対し、心臓血管内科リハビリテーションや多職種で連携をして心不全チームを設けて診療に取り組んでいます。地域連携を活かした心不全予防の取り組みにも力を入れており、今後同分野での需要が益々増えることが予想されています。