1. 診療方針

　当院小児科は、高崎・安中地区を主に、埼玉県北部を含めた隣接各地域に及び、西毛地区における中核施設の一つとして、小児科の二次診療を中心とした診療に当たっています。西毛地区の二次輪番体制において、休日・夜間の約9割の日数を担当しています。2024年度の常勤医師は11名、夜勤可能な医師は8名でした。
　外来診療では感染症等の急性疾患の二次診療と、呼吸器・アレルギー、内分泌・代謝疾患、腎臓、消化器など常勤医の専門性を生かした診療を実施するとともに、外勤医師による専門外来で補完しながら、小児の総合診療科として幅広い疾患に対応できるようにしています。また、小児外科外来を小児科外来ブースで月三回・半日ずつ開設しています。
　入院では急性期の二次医療を中心として、アレルギーの診療の一環として食物負荷試験、薬剤による鎮静下での画像診断検査などの検査入院も実施しています。事故・虐待などの養育や再発予防/発生予防にかかわる例は院内対応組織を整備し、関連各科・MSWや医療安全などの関係諸部門と連携をとり、積極的な対応に努めております。
　周産期医療はNICU６床、GCU6床で、産科との協力のもと、在胎３1週以降の新生児の入院診療を行っています。高度な技術、設備を用いた集中治療を要する児については、群馬県立小児医療センターなどの高次医療機関にお願いをしています。現状は、救急輪番対応とNICU/GCU運営のため、金曜日の夜間および土曜日の日中・夜間の診療を外部からのパート勤務医師にお願いしておりますが、来年度以降は常勤医のみで対応が出来るように調整を行っています。

2. 医療設備

超音波診断装置　外来、病棟用各1台、新生児用人工呼吸器2台、新生児用鼻腔式陽圧呼吸補助装置（Si-PAP）3台、保育器（閉鎖式・開放式）

3. 診療実績

症例数・検査数・治療
　2024年度の小児科入院総数はサマリベースで北４階病棟1612（含、検査入院296名、転科8名）名、NICU/GCU/南４病棟で168名の計1781名（2023年度1740名）でした。
　外来では、地域支援病院として、紹介患者の受け入れと逆紹介の推進に力を入れ、不必要には肥大化しないように努めていますが、学校保健での二次健診業務や、慢性疾患の診療のため受診者数は漸増傾向で、2024年度の外来の受診者は延べ16162名でした。

4. 臨床研究のテーマ

　日本小児科学会群馬地方会などにおいての症例報告を主として、若手医師を中心とした発表機会を設けています。また、上級医はその専門分野において、研究日に群馬大学小児科を含めた院内・院外での研究活動を行い、その成果を学会などで発表しています。

5. 研修教育方針

　2024年度は専門医機構認定の小児科専門医5人、認定指導医2人を擁し、日本小児科学会専門医研修施設の指定を受けています。専攻医の教育は群馬大学小児科のプログラムの下で小児科専門医を目指した研修を実施しています。また、初期研修医には小児医療のイメージを明確にしていただくことと小児への臨床的アプローチを理解していただくことを目標としています。2024年度も日本周産期・新生児医学会公認の新生児蘇生法（NCPR）の研修会を継続実施しました。

6. 今後の展望

　当院の小児科常勤医は近年漸増傾向ですが、夜勤対応医師が限られ、24時間365日に常勤医のみで対応するには厳しい状況です。他方、群馬県では少子化を背景に専門医機構の認定する必要小児科医師数が縮小していき、小児科医の増員が抑制される懸念があります。さらに少子化、人口減、予防接種の普及、治療の変化などにより、小児の入院医療の需要も縮小すると考えられ、限られた医師数のなかでも、次世代を担う若手医師の教育の充実なども考慮しながら、地域全体の診療レベルを維持することが群馬県の課題で、このためには従来の二次医療圏の枠を超えた小児医療の集中化は喫緊の課題です。またメンタルヘルス上の問題を抱えた子ども達の急増に伴う、その対応のスキル向上も大きなテーマになってきています。小児科の診療は、病院と接触することが少ない小児や家族にとって病院の印象を決めるものとなることがあり、安全に配慮した誠実な診療を心掛けて、小児科入院診療を担う基幹病院としての役割を果たしていきたいと考えています。